開始価値・最終価値・投資期間（年）を入力するだけで、複利ベースの年平均成長率（CAGR）を自動で計算します。投資商品の比較や資産形成のシミュレーションにご活用ください。
計算式: CAGR = (最終価値 ÷ 開始価値)^(1/投資期間) − 1
CAGR（Compound Annual Growth Rate・年平均成長率）とは、投資が一定期間、毎年同じ割合で複利成長したと仮定した場合の年率換算リターンのことです。計算式はCAGR＝（最終価値 ÷ 開始価値）^（1 ÷ 投資期間）− 1とシンプルですが、実際の投資成果を語るうえで欠かせない指標です。たとえば100万円を元手に投資を始め、5年後に200万円になっていた場合、CAGRは（200 ÷ 100）^（1/5）− 1 ＝ 約14.87%となります。この数値は「毎年14.87%ずつ複利で増え続けた場合に同じ結果になる」ことを意味しており、途中の年ごとの上下動をならして、投資期間全体の"実感に近い"成長スピードを示してくれます。証券会社の目論見書や投資信託の運用報告書でも、1年・3年・5年・10年のCAGR（年率）が必ず併記されるのはこのためです。
10年、20年という長期の資産形成を考えるとき、単純平均リターンは実態とかけ離れた印象を与えることがあります。たとえば1年目に+50%、2年目に−30%という値動きをした場合、単純平均は+10%ですが、実際のCAGRはわずか約2.2%にすぎません。これは値動きの荒さ（ボラティリティ）が大きいほど、単純平均とCAGRの乖離が広がるためです。NISA（少額投資非課税制度）やiDeCoを使った長期・積立・分散投資の効果を検証する際も、単年のリターンではなくCAGRベースで実際にいくら資産が増えたかを確認することが大切です。日本の代表的な株価指数である日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）は、過去数十年で見ると平均して年率数%台のCAGRで推移してきており、自分の運用実績と比較するベンチマークとして活用できます。
複利効果は、アインシュタインが「人類最大の発明」と呼んだとも言われるほど、時間の経過とともに絶大な力を発揮します。単利では元本にしか利息がつきませんが、複利では前年までに増えた利益にも翌年の利益が上乗せされていきます。たとえば100万円を年率10%の複利で30年間運用すると、単純計算で約1,745万円にまで成長しますが、単利であれば400万円にしかなりません。複利の効果を素早く見積もる方法として、「72の法則」があります。72をCAGR（％）で割ると、資産がおおよそ何年で倍になるかがわかります。CAGRが年率6%なら72 ÷ 6 ＝ 12年、年率9%なら72 ÷ 9 ＝ 8年でおおよそ倍になる計算です。同じ元本でも、投資を始めるタイミングが数年違うだけで最終的な資産額に大きな差が生まれるのは、この複利の"時間"の効果によるものです。
CAGRと単純平均リターンは似て非なるものです。単純平均は各年のリターンを単純に足して年数で割るだけの計算ですが、これはマイナスの年とプラスの年が交互に来るような値動きの激しい投資では、実態を大きく見誤らせます。極端な例として、1年目に+100%、2年目に−50%という値動きをした場合、単純平均は+25%にもなりますが、実際には元の金額に戻っているだけなのでCAGRは0%です。投資信託や個別株のパフォーマンスを比較検討する際は、必ず単純平均ではなくCAGR（年率換算リターン）で比較するようにしましょう。金融庁が推奨する「長期・積立・分散」投資の効果測定でも、CAGRを軸に評価するのが基本です。
自分の投資成績を正しく評価するには、適切なベンチマーク（比較対象）との比較が欠かせません。日本株中心のポートフォリオであれば日経平均株価やTOPIX、米国株中心であればS&P500、全世界株であればMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（オルカン）のCAGRと比較するのが一般的です。株式と債券を組み合わせたバランス型ポートフォリオであれば、株式60%・債券40%といった配分の代表的な指数とも比較してみましょう。研究によれば、アクティブ運用型の投資信託の多くが長期的にはインデックス（市場平均）のCAGRを下回る傾向があるとされており、自分のCAGRがベンチマークを継続的に下回るようであれば、低コストのインデックスファンドへの切り替えを検討する材料になります。ただしCAGRが高いからといって必ずしも「良い投資」とは限らず、値動きの大きさ（リスク）も併せて確認することが大切です。
CAGRはさまざまな場面で活用できます。目標からの逆算：10年後に1,000万円を用意したく、現在500万円の元本があるなら、必要なCAGRは約7.2%と算出できます。投資商品の比較：3年間で50%上昇した投資（CAGR約14.5%）は、2年間で30%上昇した投資（CAGR約14.0%）よりわずかに効率が良いと判断できます。将来価値の試算：現在の500万円を年率8%のCAGRで20年間運用できた場合、将来価値はおよそ2,330万円まで増える計算です。老後資金・教育資金の計画：現在の資産額、想定CAGR、目標までの年数を入力すれば、必要な追加積立額を逆算できます。なお、株式は年率8〜12%程度、債券は年率2〜4%程度、predictableな現金・預金は1%未満といった、現実的なCAGRの目安を踏まえたうえで計画を立てることが、過度に楽観的な資産計画を避けるコツです。