専有面積：実際に居住可能な面積 / 供給面積：専有面積 + 住居共用面積 / 専有率：専有面積 ÷ 供給面積 × 100%
専有面積は、マンションで実際に居住できる面積であり、部屋・リビング・キッチン・トイレなど壁で囲まれた内部空間のみを含みます。バルコニーは2005年以前は専有面積から除外されていましたが、2005年の建築法改正により、バルコニー拡張時には専有面積に含まれます。供給面積は専有面積 + 住居共用面積で構成され、住居共用面積は階段・廊下・エレベーターホールなど同じ階の共用空間です。専有面積59㎡のマンションの供給面積が84㎡であれば、住居共用面積は25㎡です。契約書に記載される面積は供給面積であり、坪に換算する際は1坪 = 3.3058㎡の公式を使います。59㎡は約17.8坪、84㎡は約25.4坪です。
㎡（平方メートル）と坪の2つの単位が混用されます。2007年以降の公式文書では㎡のみを使用しますが、実生活では坪が依然として広く使われています。変換公式は㎡ ÷ 3.3058 = 坪、坪 × 3.3058 = ㎡です。代表的な換算：10坪 = 33㎡、20坪 = 66.1㎡、25坪 = 82.6㎡、30坪 = 99.2㎡、40坪 = 132.2㎡。マンションの坪数表記は供給面積基準であり、「84㎡型」は供給面積84㎡、専有面積は通常59～62㎡の範囲です。同じ84㎡型でも団地ごとに専有率が異なり、実使用面積が変わります。
専有率 = (専有面積 ÷ 供給面積) × 100%で計算し、マンションの間取り効率を示します。専有率が高いほど、同じ分譲価格でより広い実使用面積を確保できます。一般的な範囲は小型65～75%、中型70～75%、大型75～85%であり、最近の新築は平均72～75%程度です。専有59㎡・供給84㎡なら専有率 = (59÷84)×100 = 70.2%、専有114㎡・供給135㎡なら84.4%です。大型の間取りは廊下・階段の比率が低いため専有率が高くなります。専有率70%で分譲価格5億ウォンのマンションは、実際の居住空間の価値が3.5億ウォン、残りの1.5億ウォンが共用空間の費用です。
住居共用面積は該当階の複数世帯が共同使用する空間で、エレベーターホール・階段・廊下・共用玄関を含み、各世帯の専有面積の比率に応じて配分されます。一つの階に専有50㎡世帯が2つ、100㎡世帯が1つ、住居共用30㎡の場合、50㎡世帯はそれぞれ7.5㎡、100㎡世帯は15㎡を配分されます。その他共用面積は団地レベルの共用空間で、管理事務所・警備室・住民共同施設・機械室・地下駐車場を含み、分譲価格には含まれますが登記簿謄本には表記されず、通常は供給面積の10～25%程度です。
分譲坪数は供給面積を坪に換算した値で、契約書に記載される公式の坪数であり、実坪数は専有面積を坪に換算した実際に居住可能な坪数です。「84㎡型」は分譲坪数25.4坪(84÷3.3058)、専有59㎡の場合の実坪数17.8坪で、差は7.6坪です。分譲価格は分譲坪数基準であり、坪あたり2,000万ウォンの84㎡型は総額5億800万ウォンですが、実際の使用17.8坪基準では坪あたり価格が2,854万ウォンと高くなります。同じ84㎡型でも専有62㎡(実坪18.8坪)の団地が専有59㎡(実坪17.8坪)の団地より1坪広くなります。
20坪台(専有40～59㎡、供給59～84㎡)は新婚夫婦・1～2人世帯に適しており、部屋2つの構造がほとんどで59㎡(国民平型)が最も多いです。30坪台(専有66～85㎡、供給85～114㎡)は3～4人家族に適しており、84㎡(25坪型)が最も好まれます。40坪台(専有99～132㎡、供給115～165㎡)は4人以上の家族に適しており、専有率が80%以上で空間効率が優れています。選択基準は家族構成人数、予算、将来の拡張可能性、再販需要、専有率(実坪数の確認)です。